電通総研は2026年4月16日、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2026」の提供を開始しました。これにより、企業は未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用することが可能となります。
電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本浩久）は、国内電通グループ5社と共同で、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2026」の提供を2026年4月16日より開始しました。 ([dentsusoken.com](https://www.dentsusoken.com/news/release/2026/0416_2.html?utm_source=openai))
「電通未来曼荼羅」は、2010年に提供を開始したツールで、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリーにわたる全72のトレンドテーマを網羅的に分類しています。各テーマには概要やデータ、関連トピック、未来にもたらす変化や重要視点がまとめられており、企業の未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用されています。
今回発表された「電通未来曼荼羅2026」では、AIの急速な浸透を踏まえ、2035年の未来を読み解く内容となっています。これにより、企業は未来の事業環境を取り巻く重要な外部環境の変化を特定し、新たな事業開発につなげることが期待されます。
また、同ツールの提供開始に伴い、2026年5月18日には電通本社ビル（東京都港区東新橋1-8-1）において「未来探索セッション」が開催されます。このセッションでは、未来の事象やトレンドの紹介に加え、事業環境を取り巻く重要な外部環境の変化を特定しながら、「電通未来曼荼羅2026」をいかに活用して新たな事業開発につなげていくかが紹介されます。 ([dentsusoken.com](https://www.dentsusoken.com/news/release/2026/0416_2.html?utm_source=openai))
セッションの詳細は以下の通りです。
– **日時**：2026年5月18日（月）15:00～17:30
– **会場**：電通本社ビル（東京都港区東新橋1-8-1）
– **定員**：30名
– **参加費**：無料
セッション終了後には、お飲み物や軽食を用意したカジュアル相談会も予定されています。申し込み締め切りは2026年5月11日（月）14:30で、申し込み者が多数の場合、抽選となる可能性があります。当選者には2026年5月11日（月）～5月15日（金）にメールで連絡されます。
対象者は以下のような課題を抱えている企業の方々です。
– AIの急速な浸透に伴い、漠然と10年後の自社の姿に不安を感じている。
– 技術はあるが、戦略的な活用方法を十分に描けていない。
– 中期経営計画などが、過去実績からの積み上げでとどまり、将来の可能性が広げられていない。
– 新規事業／サービス企画が、既存ビジネスの延長から抜け出せない。
– 既存事業の新たな成長のあり方を模索している。
– 縦割りの組織構造により、新しいアイデアや推進力が生まれにくい。
– モノづくりはできるが、ビジネスモデル設計や事業・サービス体験設計に課題を感じている。
申し込みは以下のURLから可能です。
https://pages2.dentsudigital.co.jp/seminar/20260518/?utm_source=dentsusoken&utm_medium=other&utm_campaign=20260518_seminar
電通総研は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」と連携し、「電通未来曼荼羅」の開発にとどまらず、未来の研究やソリューションの開発を進め、顧客企業の事業創造・変革の実現を支援しています。今後も「未来起点」での経営戦略の立案および新規事業・サービス開発を支援し、企業のイノベーション創出および事業成長に貢献していくとしています。