電通と国内電通グループ5社は、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2026」の提供を開始しました。企業の未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用できます。

電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：松本 千里）と国内電通グループ5社は、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2026」の提供を2026年4月16日より開始しました。

「電通未来曼荼羅」は、2010年に提供を開始したツールで、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリーにわたる全72のトレンドテーマを網羅的に分類しています。各テーマの概要やデータ、関連トピック、未来にもたらす変化や重要な視点をまとめており、企業の未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用できます。

今回の「電通未来曼荼羅2026」では、想定を上回るスピードで進むAIの浸透も踏まえ、2035年を読み解いた内容となっています。これにより、企業は未来のチャンスが見つかる領域を探索し、新たなビジネスチャンスを模索することが可能となります。

また、5月18日には電通本社ビルにおいて、「電通未来曼荼羅2026」を活用した「未来探索セッション」を開催します。本セッションでは、企業の未来のチャンスが見つかる領域探索手法の紹介に加え、さまざまな業界の方々と未来に向けた革新的なアイデアを共有することで、新たなビジネスチャンスを模索する機会を創出します。

電通は、これまでにも「電通未来曼荼羅」を活用したコンサルティングサービスを提供しており、多くのクライアント企業に対して未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発の支援を行ってきました。今回の「電通未来曼荼羅2026」の提供開始により、さらに多くの企業が未来のトレンドを把握し、戦略的な意思決定を行うことが期待されます。